ビットコイン 価格急騰のカギは資金調達率？

みなさん、こんにちは。今回はビットコインの価格予測について、最近の動きを中心にお伝えします。

ビットコイン価格が強気に転じる背景

ビットコイン（BTC）の価格が、4 月 17 日の早朝に急激に強気の兆しを見せました。これは、CoinDesk の報告によると、7 日間の移動平均で「パーペチュアル・ファンディングレート（永久先物の資金調達率）」が 2023 年以来の最もネガティブな水準に落ち込んだことが影響しています。ZeroStack の CEO、ダニエル・レイス＝ファリア氏は、市場のショートポジションが解消されれば、30 ～ 60 日以内にビットコインが 125,000 ドルに達する可能性を示唆しています。

4 月 17 日のアジア時間の取引では、ビットコインは約 74,700 ドルで推移し、週間では 3.5% 上昇しましたが、日中ではわずかに 0.4% 下落しました。これは、4 月 22 日に予定されているイランの停戦期限を控え、世界的な株式の上昇が一時的に止まったことが影響しているようです。

資金調達率が示す市場の状況

資金調達率とは、永久先物契約においてロング（買い）とショート（売り）ポジションの間で定期的に支払われるもので、現物価格と先物価格の乖離を調整する役割があります。資金調達率がマイナスになると、ショートがロングに支払う形となり、これは市場がショートに偏っていることを示します。

Glassnode のデータによると、7 日間の移動平均資金調達率は約 -0.005% にまで下がっており、これは 2022 年末の FTX 崩壊時以来の低水準です。過去にも 2020 年 3 月や 2021 年中頃、2024 年 8 月など、同様に資金調達率が極端にネガティブだった時期は、ビットコインの価格が底を打つ局面と一致しています。

レイス＝ファリア氏は「資金調達率がこれほどネガティブということは、市場がショートに偏っている証拠。もしビットコインが上昇を続ければ、多くのショートポジションが強制決済され、価格の上昇が加速する可能性がある」と述べています。

ショートスクイーズの壁となる「含み損ホルダー」

一方で、オンチェーンデータは少し異なる視点を提供しています。現在、多くのビットコイン保有者は購入価格よりも低い価格で保有しているため、価格が彼らの取得コストに近づくと売り圧力が強まる可能性があります。特に 2025 年に 75,000 ～ 95,000 ドルのレンジで買った人たちが「心配の壁」として売りを出すかもしれません。

つまり、125,000 ドルまでの上昇には、この売り圧力を段階的に吸収しながら進む必要があり、単純にショートスクイーズだけで新高値に到達するのは難しいかもしれません。ただし、オンチェーンやテクニカル指標の「売られ過ぎ」シグナルは、構造的には強気の根拠となっています。

今後の注目イベントと価格への影響

今後 2 週間で注目すべきイベントが 3 つあります。まず、4 月 22 日のイラン停戦期限です。停戦が延長されれば、これまでリスク資産の上昇を抑えていた地政学リスクが和らぎ、ビットコインの上昇材料となる可能性があります。逆に停戦が破綻すれば、ビットコインは約 68,000 ドルのサポートラインまで下落するかもしれません。

次に、4 月 28 ～ 29 日の米連邦公開市場委員会（FOMC）会合です。パウエル議長がハト派的な姿勢を示せば、ビットコインを保有する機会コストが下がり、買いが入りやすくなるでしょう。最後に、5 月初旬に予定されている CLARITY Act 委員会の日程確定も、デジタル資産市場にとって重要なトリガーとなるかもしれません。

全体として、資金調達率の極端なネガティブ状態や過去の類似ケースからは、短期的に強気の展開が期待される一方で、含み損を抱えるホルダーの売り圧力や地政学リスクなど、複数の要因が絡み合っていることがわかります。これらの動きを踏まえつつ、今後の市場の動向を引き続きウォッチしていきたいですね！