XRP ETF 承認で機関投資家が本格参入か

みなさん、こんにちは。

XRP ETF 承認でウォール街の機関投資家が参入か

XRP コミュニティの著名人である Skipper さんが、XRP の ETF 承認がトークンの将来を大きく変える可能性についてコメントしています。彼の見解によると、米国証券取引委員会（SEC）が ETF を承認すれば、ウォール街の大手金融機関が XRP を直接購入できるようになり、機関投資家の需要が一気に高まるとのことです。特に、1 トークンあたり 10 ドル未満で取引されているグローバル決済資産としての XRP は見逃せない存在になると指摘しています。

供給面の動きが価格上昇を後押し？

Skipper さんは、ETF による需要が急速に XRP の市場に吸収され、供給不足が生じることで価格が押し上げられる可能性を示唆しています。特に注目しているのが、Ripple が発行する米ドル連動のステーブルコイン「RLUSD」です。RLUSD は XRP Ledger（XRPL）上での流動性や取引量を増やす役割を果たしており、その普及が進むことで XRP のバーン（焼却）が増え、結果的に市場に出回る XRP の量が減少することが期待されています。

実際、RLUSD はわずか 6 ヶ月で流通量が 5 億ドルに達し、成長率は 604% と世界で 2 番目に速いペースで拡大しているとのこと。Ripple はもともと他のステーブルコインや XRP を使って国際送金を実現していましたが、自社のステーブルコインを開発することで XRPL 上の価値移転をよりコントロールしようとしているようです。

価値移転の戦略的コントロール

Ripple がステーブルコインのレイヤーを所有することで、資金の流れを管理し、取引速度を向上させ、XRP エコシステム全体の価値を高める狙いがあると Skipper さんは説明しています。これにより、Ripple は数十億ドル規模の資金移動を効率化し、XRP の金融市場における存在感を強めることができると考えられています。

彼の見方では、Ripple の最終的な目標は現代経済の金融インフラを再設計することであり、このビジョンが投資家や機関に理解されれば、XRP への需要は飛躍的に増加する可能性があるとのことです。

ETF 上場状況と今後の展望

2025 年 11 月 4 日時点で、米国の決済機関 DTCC には 9 種類の XRP ETF が上場しており、現物（スポット）型と先物型の両方が含まれています。特に 4 つのスポット型 ETF は承認待ちの状態で、11 月 13 日の Canary Capital のローンチが注目されています。

今回の情報からは、XRP ETF の承認が実現すれば、機関投資家の参入による需要増加と供給減少のダブル効果で価格が大きく動く可能性があることがうかがえます。Ripple のステーブルコイン戦略も含め、XRP エコシステム全体の成長が期待されているようです。

引き続きウォッチしていきたいですね！