FC バルセロナ × ZKP 契約の真相と課題

みなさん、こんにちは。今回は、ヨーロッパの有名サッカークラブ、FC バルセロナが、サモアに拠点を置くあまり知られていない仮想通貨企業「Zero-Knowledge Proof（ZKP）」と、3年間で2200万ドル（約30億円）のグローバルスポンサー契約を結んだことについての話題をお伝えします。

FC バルセロナとZKPのスポンサー契約に対する批判

元クラブ理事のハビエル・ビラジョアナ氏は、この契約を「財政的な窮状の表れ」と指摘し、ZKPの背景に「赤信号」があると警鐘を鳴らしています。特に、ZKPの公式発表時点でのSNSフォロワー数がわずか33人だったことや、物議を醸すインフルエンサーで元キックボクサーのアンドリュー・テイト氏との関係が疑われている点を問題視しています。

ビラジョアナ氏はツイートで「冗談のように思えるが、残念ながら現実だ」とコメントしています。

ZKPの実態とFC バルセロナの財政状況

FC バルセロナは現在、約4億6900万ユーロ（約540億円）の負債を抱えており、財政的に厳しい状況にあるとされています。一方、ZKPは2025年11月にSNSやホワイトペーパーを公開したばかりで、所有権や資金調達の詳細は不透明です。公式サイトによるとサモアの法律のもとで規制されているとのことですが、経営陣の情報もほとんど公開されていません。

クラブ側は公式声明で、「ZKPのトークンとは一切関係がなく、トークンの発行や管理にも関与していない」と明言しています。

専門家の見解と業界の状況

ブロックチェーンのプライバシー技術企業「Nym Technologies」のCEO、ハリー・ハルピン氏は、突然現れて「ゼロ知識証明（Zero-Knowledge Proof）」を使ったプライバシー技術を提供すると主張する企業には懐疑的な見方を示しています。実際に高度なゼロ知識証明技術を理解し実装できるプログラマーは非常に限られており、多くは既に有名なプロジェクトに所属しているとのことです。

また、ゼロ知識証明自体が自動的に匿名性を保証するわけではなく、IPアドレスなどの情報は依然として見える場合があるため、匿名性を高めるためには「ミックスネット」などの追加技術が必要だと指摘しています。

欧州サッカー界における仮想通貨スポンサーの現状

近年、欧州のサッカー界では仮想通貨関連企業のスポンサー契約が急増しています。調査によると、欧州の主要5リーグの3分の1以上のクラブが仮想通貨やトレーディング企業と提携しており、イングランドのプレミアリーグではその割合が70％に達しています。

例えば、トレーディングプラットフォームのeToroは8クラブと契約し、仮想通貨取引所のBitpandaやKrakenも複数のクラブと提携しています。ただし、過去にはトルコのBitci.comとの契約が未払い問題で解消された例もあります。

今回のFC バルセロナとZKPの契約は、こうした仮想通貨スポンサーの流れの中でも特に注目を集めており、透明性や信頼性の面で多くの疑問が投げかけられています。

個人的には、世界的なスポーツクラブが新興の仮想通貨企業と大規模な契約を結ぶことは、業界の新しい可能性を示す一方で、慎重な調査や透明性の確保が不可欠だと感じます。今後もこうした動きには注目しつつ、情報をしっかり見極めていきたいですね。引き続きウォッチしていきたいですね！