2025 年 プライバシーコイン 急成長の秘密

みなさん、こんにちは。今回は、2025年に注目を集めているプライバシー重視の仮想通貨について、MEXCリサーチが発表した「Global Privacy Asset Report 2025」の内容をわかりやすく解説していきます。

2025年、プライバシーコインが急成長

このレポートによると、2025年はプライバシーに特化した仮想通貨がこれまでにない勢いで復活している年だそうです。市場の雰囲気が大きく変わり、投資家たちは透明性や厳しいKYC（本人確認）ルール、取引追跡の強化といった規制に対して、プライバシーを取り戻す動きを見せています。特に中東・北アフリカ（MENA）、独立国家共同体（CIS）、東南アジア（SEA）といった地域がこの流れを牽引しているようです。これらの地域では、日常の支払いの問題や通貨の不安定さ、金融規制の強化に対する実用的な解決策としてプライバシーコインが注目されています。

主なポイント

• 世界のプライバシーコイン取引量の81％がMENA、CIS、SEA地域から発生している。
• 機関投資家によるプライバシーコインの取引は第4四半期に210％増加し、MENA地域は全機関投資家のXMR（モネロ）やZEC（ジーキャッシュ）取引の11％を占める。
• 2025年後半には、プライバシーコインのトレーダーの5人に1人がUSDTやUSDCといったステーブルコインからプライバシー資産に切り替えている。
• DASHとZECの取引量は第4四半期にそれぞれ2,621％、4,205％も増加。XMRは依然として93％の取引量を占めている。
• プライバシー資産は、インフレや通貨規制、支払い制限の影響を受ける従来の金融商品に代わる選択肢として注目されている。

市場の成長と地域別の動向

プライバシーコインの市場規模は2025年に335％も拡大し、全体の仮想通貨市場の成長率20％を大きく上回っています。11月時点で時価総額は340億ドルを超え、ミームコインや実物資産といった主流カテゴリーに迫る勢いです。

MEXCの取引データでは、MENA、CIS、SEAの3地域が世界のプライバシーコイン取引の81％を占めています。これらの地域では新規ウォレットの利用やP2P決済、国境を越えた決済が活発で、特にCIS地域は月間取引数が2,300万件から1億400万件に急増しました。経済の不安定さやインフレ、国際銀行へのアクセス制限が背景にあると考えられます。

MENA地域では機関投資家の関与も加速しており、大口のXMRやZEC取引が全機関投資家取引の11％を占めています。これはラテンアメリカ（6％）、CIS（4％）、SEA（2％）よりも高い割合です。

プライバシーコインの代表格と資金の流れ

モネロ（XMR）は依然としてプライバシーコイン市場の中心で、取引量の93％、ユーザーの72％を占めています。第4四半期にはDASHとZECの取引量がそれぞれ2,621％、4,205％も増加し、両市場のアクティブトレーダー数も400％以上増えました。

また、ステーブルコインからプライバシー資産への資金移動も目立ちます。約5人に1人のトレーダーがUSDTやUSDCからプライバシーコインに切り替えており、これは報告義務やFATFのトラベルルールの拡大、ステーブルコインの監視強化への懸念が背景にあるようです。

まとめと今後の展望

MEXCのCOO、Vugar Usi氏は「プライバシートークンは、仮想通貨の本来の目的であるプライバシーを中心に据えた新たな金融レイヤーへと進化している」と述べています。特に新興市場での急速な採用は、取引の自由や保護、自己決定権を求める世界的な動きを反映しているとのこと。ドル離れの進行やTONエコシステムの勢いも相まって、プライバシー資産セクターは2026年以降も市場のサイクルに左右されず、マクロ経済の現実に基づいて拡大していく可能性があるようです。

今回のレポートからは、プライバシーコインが単なるニッチな存在から、実用的かつ重要な金融資産へと変わりつつある様子がうかがえます。特に規制や経済の不安定さが強まる地域での需要が高まっている点は興味深いですね。今後もこの動きがどのように広がっていくのか、引き続きウォッチしていきたいですね！