ソフトバンク が エヌビディア 株 全売却 の真相

みなさん、こんにちは。今回はソフトバンクグループの大きな動きについてお伝えします。

ソフトバンク、エヌビディア株を全売却しオープンAIに注力へ

ソフトバンクグループは2023年10月に、米半導体大手のエヌビディア株を保有していた全てを約9,000億円で売却したことを発表しました。この売却資金は、チャットGPTの開発元として知られるオープンAIへの最大400億ドル（約5兆6,000億円）もの大規模な投資に充てられる予定です。特に225億ドル分は12月に実行される見込みです。

また、ソフトバンクはエヌビディア株だけでなく、Tモバイル株も約92億ドル分売却しています。これらの売却は資産の現金化を目的としており、オープンAIへの投資を年内に完了させるための資金調達の一環と説明されています。

さらに、ソフトバンクは円建てで41億ドル、外貨建てで42億ドルの債券を発行し、オープンAI向けに85億ドル、ABBロボティクス向けに65億ドルのブリッジローンも手配しています。こうした資金調達の動きから、ソフトバンクがAI分野に強くコミットしていることがうかがえます。

実は、ソフトバンクのビジョンファンドは2023年第2四半期に234億ドルの投資利益を計上しており、そのうち約143億ドルはオープンAIの評価額が2,600億ドルに引き上げられたことによるものです。この結果、純利益は前年同期比で約2倍の193億ドルに達しました。オープンAIの成長がソフトバンクの業績を大きく押し上げていると言えそうです。

今回のエヌビディア株の売却はソフトバンクにとって2度目のポジション解消で、2017年に取得した株を2019年に一度売却し、その後再び買い戻していました。もし2019年に売却しなければ、AIブームによる株価上昇で1,000億ドル以上の利益を得られた可能性も指摘されています。

一方で、この売却はAI関連株のバリュエーションが実態より先行しているのではないかという投資家の懸念を強める結果にもなっています。モルガン・スタンレーやゴールドマン・サックスは市場の調整を警告し、著名なヘッジファンドマネージャーがエヌビディア株をショート（売りポジション）したこともあり、AIバブルへの警戒感が高まっているようです。

こうした動きは、AI分野への期待と同時にリスクも意識されていることを示しているのかもしれませんね。

引き続きウォッチしていきたいですね！