Xの新機能！ハンドル名が資産になる時代

今回は、ソーシャルメディア「X（旧ツイッター）」が新しく導入した「Handles Marketplace」についてご紹介します。これは、長い間使われていなかったユーザー名（ハンドル）を、入札形式で売買できるという新しい仕組みです。今はまだベータ版ですが、今後の「ハンドルドロップ」イベントへの事前登録や、プレミアム会員向けのリクエスト機能などが用意されているみたいです。

X側は、この仕組みを「使われていないハンドルを再分配するための解決策」と説明しています。現時点では有料会員向けのサービスとして提供されているようです。

海外メディアの報道によると、人気のあるハンドル（例えば短いものや、話題性のあるもの）は、2,500ドルから100万ドル以上で取引される可能性もあるそうです。プレミアムプラス会員は「優先ハンドル」を無料でリクエストできる仕組みもあるとのこと。他の会員でも「レアハンドル」を直接購入できるようになっているみたいですね。

この取り組みは、Xが広告以外の新しい収益源を探している流れの一つとも言われています。最近は、ドメイン名や短いユーザー名などの「デジタル識別子」が、いわゆる「オンライン不動産」として価値を持つようになってきているので、Web3の資産市場とも重なる動きだと見る人もいるようです。

ちなみに、2025年初頭の時点でXのアクティブユーザー数は約5億5,700万人と推定されていますが、非アクティブアカウントがどれくらいあるのか、またどのくらいのハンドルが市場に出てくるのかは、まだはっきりしていません。

それでも、こうした新機能の登場は「デジタルアイデンティティの収益化」という流れを象徴しているとも言われています。ユーザー名自体がステータスや投資対象になる、そんな時代が来ているのかもしれません。

XとWeb3的アイデンティティの台頭

デジタルアイデンティティについては、ブロックチェーンを使った命名システムも注目されています。例えば、イーサリアム・ネーム・サービス（ENS）やアンストッパブル・ドメインズなどでは、ウォレットに紐づいた分かりやすい名前を登録できて、長くて複雑なアドレスの代わりに使えるようになっています。

こうした仕組みは、ユーザーが自分のアイデンティティを自分でコントロールできる、いわゆるWeb3の理念を体現していると言われています。

今回のXの「ハンドル・マーケットプレイス」は分散型ではありませんが、「デジタルアイデンティティを資産とみなす」という点では、Web3的な発想に近い部分もあるようです。X自体も、仮想通貨やブロックチェーン業界の情報発信の場として使われることが多いので、伝統的なSNSとWeb3的なアイデンティティの交差点にいるとも言えるかもしれません。

ちなみに、Xは過去にも、ポリゴンのトークノミクス見直しを提案した投資家が議論を展開する場として使われたことがあり、その提案がコミュニティの支持を得たという事例もあったそうです。

今後、ユーザー名やデジタルアイデンティティの価値がどう変わっていくのか、引き続き注目していきたいですね。