機関投資家の 仮想通貨 投資動向2025

みなさん、こんにちは。今回は、スイスのデジタル資産銀行シグナムが発表した、世界の機関投資家を対象にした最新の調査レポート「未来の金融レポート2025」についてお伝えします。

機関投資家の仮想通貨投資動向と理由

この調査は、43カ国の1,000人以上の機関投資家やプロ投資家、富裕層を対象に行われました。結果、89％がすでに仮想通貨に投資しており、約半数がポートフォリオの10％以上を仮想通貨に割り当てています。中には50％以上を仮想通貨に配分している投資家も23％にのぼりました。

保有している仮想通貨の種類では、85％がビットコインやイーサリアム、ソラナなどのレイヤー１トークンを持ち、ステーブルコインも50％が保有。分散型アプリ（dApps）関連のトークンも39％が保有しています。さらに、債券やファンドなどのトークン化資産の保有も増加傾向にあります。

投資理由のトップは「ポートフォリオの分散効果」で57％。これは昨年の「仮想通貨のメガトレンドへのエクスポージャー」よりも高く、仮想通貨が単なる投機対象ではなく、戦略的な分散資産として認識されていることを示しています。

また、45％の投資家は仮想通貨を「安全資産・マクロヘッジ」としても見ており、財政不安や地政学リスク、法定通貨への信頼低下が背景にあると考えられています。著名な金融機関のリーダーたちもビットコインを「デジタルゴールド」として評価していることが、この見方を後押ししています。

投資家の知識向上と投資スタイル

仮想通貨やブロックチェーンに関する理解度も全体的に上がっており、78％の回答者が高い知識レベルを持つと答えています。特に富裕層投資家では83％が高い知識を持ち、プロの運用担当者も75％にのぼります。これにより、仮想通貨関連企業の代行投資は減少し、伝統的な投資家の直接投資が増えている様子がうかがえます。

今後の投資計画と市場展望

回答者の61％が仮想通貨への配分拡大を検討しており、そのうち55％は短期的に強気な見方をしています。背景には、ETF承認の期待やアルトコイン需要、規制改革の可能性などがあります。ただし、投資タイミングを未定とする人も約20％、現状維持を選ぶ人も3分の1以上おり、市場の不透明感も根強いようです。

投資方法としては、直接仮想通貨を保有するケースが最も多く、ステーキングやレンディングなど資産を活用する手法も注目されています。ETFやETPの重要性も増しており、特にビットコインやイーサリアム以外の仮想通貨ETFへの関心が高まっています。中でもソラナETFが注目されており、54％が配分を検討しています。

さらに、ステーキング利回りを組み込んだ仮想通貨ETFが登場すれば、約70％の投資家が配分を増やす意向を示しており、特にイーサリアムのステーキングETFへの期待が高まっています。

短期的なセンチメントと長期的な見通し

第3四半期末時点では、第4四半期に向けて投資家のセンチメントは強気でしたが、ETF承認の遅れや市場環境の悪化により、年内にはセンチメントが弱気に傾く可能性が指摘されています。一方で、2～5年の長期的には、伝統市場との統合や機関投資家の増加を背景に、新たな強気サイクルが期待されています。

特にAI分野の急速な発展が、分散型プロトコルやトークンモデルの進化に影響を与え、仮想通貨市場の成長を後押しする可能性があると見られています。

今回の調査からは、仮想通貨が単なる投機対象から、より戦略的で多様な資産クラスとして機関投資家に受け入れられている様子がうかがえます。今後の規制動向や市場環境の変化に注目しつつ、引き続きウォッチしていきたいですね！