JP モルガン批判！BTC トレジャリー除外問題とは？

みなさん、こんにちは。今回はビットコイン（BTC）コミュニティと、BTCトレジャリー企業を支持する人たちの間で起きている、JPモルガンに対する反発についてお伝えします。

MSCIの指数除外方針に対するビットコイン支持者の反発

最近、MSCI（旧モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）が、2026年1月から仮想通貨トレジャリー企業を自社の指数から除外する方針を示したことが話題になっています。これをJPモルガンがリサーチノートで共有したことで、ビットコイン支持者の間で怒りが広がりました。

特に、仮想通貨トレジャリー企業の株価指数からの除外は、これらの企業を保有するファンドや資産運用会社が自動的に売却を迫られる可能性があり、仮想通貨市場全体に悪影響を及ぼす懸念があります。

不動産投資家でビットコイン支持者のグラント・カルドン氏は、JPモルガンに対して「チェース銀行から2,000万ドルを引き上げた」と明かし、クレジットカードの不正利用に関して訴訟も検討していると述べています。また、ビットコイン支持者のマックス・カイザー氏は「JPモルガンをクラッシュさせろ、ストラテジーとBTCを買え」と呼びかけ、オンライン上でのボイコット運動が加速しています。

マイケル・セイラー氏の反応とストラテジーの立場

仮想通貨トレジャリー企業の代表格であるマイクロストラテジーの創業者、マイケル・セイラー氏もMSCIの方針変更に対してコメントを出しました。彼はストラテジーを「単なるファンドや信託、ホールディングカンパニーではなく、ビットコインを担保にしたストラクチャードファイナンス企業」と説明し、MSCIの基準変更に異議を唱えています。

MSCIの新基準では、バランスシートの50％以上を仮想通貨が占める企業は指数から除外されるため、該当企業は仮想通貨保有を減らすか、指数から外れてパッシブ資金の流入を失うかの選択を迫られます。これが実際に起こると、仮想通貨の価格に下落圧力がかかる可能性が指摘されています。

今回の動きは、仮想通貨を積極的に保有し運用する企業にとって大きな試練となりそうです。市場全体への影響も無視できないため、今後の展開を注視していく必要がありそうですね。

引き続きウォッチしていきたいですね！