ビットコイン 2025年6月の相場動向まとめ

みなさん、こんにちは。今回は、2025年6月20日から26日までのビットコイン（BTC）対日本円の相場動向についてお伝えします。

ビットコイン相場の週次動向

この週のビットコインの終値は、前週比で約107万円、率にして6.55％の上昇となり、1751万5430円まで反発しました。前週の下落分をしっかりと取り戻す形です。

注目されたのは、トランプ元米大統領が2025年6月10日に発表した対中関税引き上げの直前に大口のBTCショートポジションを取ったとされる「トランプ・インサイダー」と呼ばれる存在の動きです。この人物のポジションが市場の注目を集める中、ビットコインは1600万円台半ばで底堅く推移しました。

週後半の動きと米経済指標の影響

週の後半には、米株価の上昇に連動してビットコインも1700万円を試す展開に。6月24日に発表された米消費者物価指数（CPI）を前に一時1700万円を回復しましたが、「トランプ・インサイダー」が100BTCをクラーケン取引所に送金した影響で1680万円まで押し戻される場面もありました。

しかし、9月の米CPIが市場予想をわずかに下回ったことで、株高とドル安が相場を支え、再び1700万円台を回復して週末を迎えました。

米中通商協議の進展とCME先物の再開

6月26日には、米中の閣僚級通商協議でレアアースの輸出規制やフェンタニル問題など複数のトピックで合意の枠組みができたとの報道があり、これを受けてビットコインは1740万円まで上昇しました。

さらに、シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）のビットコイン先物取引が再開すると、1750万円を突破する動きも見られました。

今回の動きは、米中の政治経済の動向や大口投資家のポジション、そして米経済指標の発表が複雑に絡み合っていることが分かります。特に「トランプ・インサイダー」の動きは市場心理に影響を与えているようです。

個人的には、こうした大きなニュースや政治的な動きが仮想通貨市場に与える影響の大きさを改めて感じました。今後も米中関係や経済指標の発表には注目が必要そうですね。引き続きウォッチしていきたいですね！