シティグループ警告！ ビットコイン 半減期サイクル解説
みなさん、こんにちは。今回はシティグループが発表したビットコイン市場に関する最新の警告と、その背景にある「半減期サイクル」についてわかりやすく解説していきます。
シティグループの警告内容
シティグループは2025年11月のレポートで、ビットコインが「半減期サイクルの2年目」という歴史的に価格が弱まりやすい時期に入っていると指摘しました。特に、2025年10月以降に米国のビットコイン現物ETFから約40億ドルもの資金が流出していることを懸念しています。
主なポイントは以下の通りです。
- ETFからの大規模な資金流出が続いている
- 長期保有者が利益確定の売りを増やしている
- 2024年の半減期効果はすでに市場に織り込まれており、新たな上昇材料にはなりにくい
- 景気後退シナリオではビットコイン価格が8万2,000ドル前後まで下落する可能性がある
半減期サイクル2年目とは？
ビットコインは約4年ごとにマイニング報酬が半分になる「半減期」を迎えます。この4年周期は一般的に以下のような動きを示すことが多いです。
- 1年目：半減期の年で価格が上昇しやすい
- 2年目：歴史的に価格が調整しやすく、弱気になりやすい
- 3年目：再び上昇局面に入る
- 4年目：強気相場のピークを迎えやすい
現在は2024年4月の第4回半減期から約1年半が経過し、2年目の調整局面に差し掛かっていると見られています。
過去の半減期と今回の違い
過去3回の半減期では、1年後に数百パーセントの価格上昇が見られましたが、今回の第4回半減期後は上昇率が約30％と鈍化しています。さらに、今回のサイクルは以下の点で過去と異なります。
- 現物ETFの登場により機関投資家の影響が大きくなった
- マクロ経済環境が高金利で金融緩和局面ではない
- 規制環境が依然として不透明
- 長期保有者の利益確定売りが増加している
これらの要因が価格の動きに複雑な影響を与えています。
機関投資家の動向とETF資金流出
2024年から米国でビットコイン現物ETFが承認され、機関投資家が市場の中心になりました。しかし2025年10月以降はETFから大規模な資金流出が発生し、11月だけで約35億ドルの流出が報告されています。シティグループの試算では、ETFから10億ドル流出するごとにビットコイン価格が約3.4％下落するとされており、今回の流出は価格に大きな下押し圧力をかけています。
一方で、マイクロストラテジーのように長期保有を続ける企業も存在し、市場には短期的な資金の動きと長期的なホールド戦略が混在している状況です。
他の金融機関の見解
シティグループは警戒感を強めていますが、JP Morganやスタンダードチャータードなど他の大手金融機関は「短期は調整があるものの、長期的には強気」という見方を示しています。例えば、スタンダードチャータードは2028年にビットコインが50万ドルに達する可能性を示唆しています。
投資家が取るべき対応策
シティグループの警告を踏まえると、短期的な値動きに振り回されず、リスク管理と長期的な戦略を重視することが大切です。具体的には以下のポイントが挙げられます。
- 現在の保有ポジションやリスク許容度を見直す
- 一括投資ではなく積立投資で時間分散を図る
- 半減期サイクルの調整局面を長期的な買い場と捉える
- 税金や取引記録の管理をしっかり行う（特に日本の税制に注意）
まとめ
シティグループはビットコインETFからの大規模な資金流出と、歴史的に弱い「半減期サイクル2年目」の局面に警鐘を鳴らしています。一方で、他の金融機関は長期的な強気シナリオを維持しており、市場の見方は分かれています。
重要なのは、これらのレポートを「当たる・外れる」で判断するのではなく、どのような前提条件でシナリオが変わるのかを理解し、自分のリスク許容度に合った投資戦略を立てることです。特に今回のサイクルは、現物ETFの登場や機関投資家の影響、高金利環境など新しい要素が絡んでいるため、過去のパターンがそのまま当てはまるとは限りません。
余剰資金の範囲で、長期的な視点を持って冷静にビットコインと向き合うことが大切だと思います。引き続きウォッチしていきたいですね！
